会社名を変更する場合は、同時に法人印の変更も必要になります。
国際数霊印相学会では法人印鑑を作る際に設立年月日の入力を必須にしていますが、これは人でいうところの誕生日に該当するからです。
人の一生の運気の多くは誕生日によって決まってきますが、会社では設立年月日なのです。
社名変更の場合はどうなるのか
多くの人にとってこの段階で悩まれるのは、社名を変更する際に関係してくるのが当初の設立年月日なのか、それとも新しい社名を変更登記する日なのか、ということです。
答えは「最初に会社を設立した日」になります。
これは人間で例えると分かりやすいと思います。
例えば改名をすることを想像してみましょう。日本ではなかなか法的な改名は難しいのですが、長年使用していたり、条件が整えば戸籍での改名も可能です。また戸籍は変更しなくても通称名を別に持つ場合もあります。他にも芸名などがありますね。
この場合、関係してくるのは自分の誕生日です。改名しようがしまいが、あなたの一生の運気を左右するのは改名した日ではなく、あなたがこの世に生まれた誕生日になります。
人によっては改名の日にもこだわりたい、なるべく縁起の良い日に改名をしたい、と考える方もいますが、誕生日のエネルギーがあくまでも主であり、ほぼこの運気を受け継ぐことは否定できません。
よって会社の社名変更の場合も、関係してくるのは法人の誕生である設立年月日なのです。社名が変わっても法人番号はそのままですし、社名変更も登記事項証明書の中の一部の情報になるのです。
もちろん変更登記の日取りもご自身で縁起の良い日にしてもいいのですが、新しい印鑑の情報として必要なのは設立年月日とご理解ください。
新しい社名と設立年月日の相性を調整する
これは印相師の中でも私にしかできない技ですが、新しい社名ともともとの設立年月日との相性を調整してトータルで大吉に仕上げます。
これはいろいろな場面で話していることですが、いくら名前が大吉であっても、設立年月日との相性が悪い場合はトータルで凶になる場合もあります。「そんな、ばかな」と思う方もいるでしょうが、これは事実で、世の中に大吉の名前や画数でも実際の人生が不幸な人がいる理由です。
これを改善するのが私の確立した印相法なのです。人の場合は名前と生年月日を調和させますが、法人の場合は、社名や社名変更後の法人名と設立年月日を印鑑の内部で調和させて大吉に持っていくものです。
新規で法人設立の場合はどうなるか
新規に法人を設立する場合ですが、予め設立年月日が決まっている場合と大体の日取りしか決まっていない場合、または今年中とか来年の初めなど、未定に近いケースもあるものです。
この場合は完全に設立日との調和調整はできないはずですが、それでもほぼ大吉に持っていく裏技もありますので、ご安心ください。
新規の設立では予定が変わる場合もありますし、何かと思い通りにはいかないケースもあります。それでも新規の場合にうまく整える方法もありますのでご安心ください。
日取りが未定の場合にはご注文時に「設立年月日」の欄にだいたいの予定を書いていただければ大丈夫です。最大限大吉になるように仕上げます。
